Investigating Jidō Eiken -A consideration of Japan's testing culture-

This paper introduces my current research on a test called Jidō Eiken, literally translated as ‘English qualification test for pupils'. Since there is no previous study despite the popularity of taking such a English as a foreign language (EFL) test amongst young learners in Japan, this research aimed to become an exploratory study of gaining an understanding of who is taking Jidō Eiken, for what purposes and what attitudes are held towards this test. In order to answer these questions, textual data were collected from three different data sources and then were analysed qualitatively. The findings not only answered the questions but also showed that Jidō Eiken represents a complex social phenomenon involving many actors who range in age from young children who have not fully acquired their first language to parents who often initiate the test-taking based on their own interpretation of the tests’ usefulness. It was also found that Japan’s testing culture, in which people ascribe social worth based on the results of tests and view tests as something people compete against one another rather than something which supports one’s learning, bears much relation to this test-taking activity. Given the inappropriate nature of standardised EFL tests for young learners as well as the strong testing culture, which will cause unwanted and undesired impact on young leaners’ English learning, I will argue that parental viewpoints toward and beliefs in tests should merit serious consideration as a factor which influences the success in language policy and planning. Proceedings of the 42nd Annual Meeting of the English Language Education Society of Japan 日本英語教育学会第 42回年次研究集会論文集 10 1. 研究背景 言語は母語話者の数の多さではなく、第二言語、ま たは外国語として話す人の数の多さによって初めて、 国際性を持ち得る。この国際性を帯びた英語は現在、 世界の多くの国にとって、無視することのできない大 きな存在となり、それらの国の教育政策の中で重要な 言語として位置づけられている。このような英語教育 政策の多くは、英語でのコミュニケーション能力の向 上を謳うことに加え、近年では英語学習開始の年齢の 引き下げを行うものが増えている。このような潮流か ら遅れることもなく、日本の英語教育政策も 1990 年代 後半から、英語によるコミュニケーションを重視し始 め、さらに、2011 年には、英語教育を小学校 5、6 年 生から義務教育化した。 しかし、この早期英語教育を謳う政策は、期待通り の結果を生み出す可能性が非常に低い。と言うのも、 この政策自体が、一般によく語られている「早く英語 教育を始めた方がよい結果を生み出す」という通説に よって支えられているからである [1][2]。応用言語学 の分野ではこの通説が本当に信憑性のあるものかどう か、まだはっきりとは分かっていない。例えば、最近 の研究では、早く始めることだけが外国語・第二言語 教育の獲得に影響をあたえる唯一の要素ではないとい うことが分かってきている[3][4]。さらに、日本で早 期英語教育を行うには条件がまだ不十分であるという ことが数々の研究によって指摘されている。例えば、 教員の数不足[5:p.146]、質が低く、不十分な教員研修 [5:pp.140-143]、教員用テキストの不適当さ[6]などが 挙げられる。このような報告を裏付けるように、現場 では、不安を感じている多くの小学校教員[7]、そして、 英語を学習するモチベーションの薄い子供たちの姿が 確認されている [8:pp.38-39]。 このように不安だらけの日本の小学校英語教育は、 現在、新たな問題に直面している。それは子供の学習 成果をどのように測るかという評価ツールの問題であ る。子供の言語教育の先行研究によれば、多様な評価 方法、例えば、クラス観察、ポートフォリオ、自己評 価などを併用することが推奨されている[9]。この方法 は言語テストの分野からも薦められている。というの も、テストの使い方には非常に慎重であるべきだとい う考え方が主流で、テストだけでは人間の言語能力を 図ることは不可能であるということが度々言われてい るからである[10:p.1]。もちろん、学習をサポートす るためにテストは必要ではあるものの、子どもの言語 習得は独特で個人差があるため、その言語能力を測る のに標準テストは相応しくないということが言える。 また、テストという評価方法は、心理的な負担として、 子どもに計り知れないプレッシャーをかける可能性が 高い[11:p.1]。日本の小学校英語では、現在、数値に よる評価、例えば、5 であるとか 1 であるといった評 価ではなく、記述的な評価を行うことが定められてい る[12]。また、国立教育政策研究所発行の小学校英語 の評価基準とその具体例を見る限り、児童の行動観察、 英語ノートの点検など、多様な観点から児童を評価す ることが推奨されていることが分かる [13]。しかし、 現実には、複数の評価方法を使用しているケースは少 なく、一部では教員が自作のテストを作成したり、商 業的なテストを使ったりしている事実がある[14]。 このように児童が英語のテストによって評価され ているというのは何も学校内に限ったことではない。 商業的に作成された英語テストは、その性格から考え て、学校外で受験されることが多い。日本では、児童 を対象にしたこのような英語テストが 10 種類ある ( ACET 、 Cambridge English Young Learners 、 JAPEC、JET、Saxoncourt Tests for Young Learners of English、TECS、基礎英語検定、国連英検ジュニア テスト、児童英検、ヤマハ英語グレード)。さらに、小 学校 5 年生以下の多くの小学生、そして未就学児がな んらかの形で英語を習っている事実を踏まえれば 、児 童による英語テスト受験は社会現象として考えること ができる。 この社会現象を考えるにあたって、日本社会とテス トの関係性に触れておくことは非常に重要である。日 本におけるテストの役割というのは概して、人材の選 別である。大学入試や入社試験を考えてみれば一目瞭 然である。テストの点数が人の価値、能力を示す指標 として考えられ、相応しい人材を選び取るための信頼 のおけるツールとして使用されている。特に学歴社会 と名高い日本の場合、テストは人の人生の方向性を決 めてしまうと信じられている。このようなリスクの高 いテストの波及効果(washback)、つまり、テストが与 える受験者、教育者、社会に与える影響として、テス トを中心とした授業、学習状況が挙げられる [15:p.5]。 そして、実際の日本社会では、学習者はテストに出る ものを学習、教育者はテストに出るものを教授すると いったことが広く一般的に行われている。学校では、 有名校への生徒の進学率を意識するがためにテスト対 策クラスを設けたり、学校外では、数多くの塾・予備 校が存在し、テスト攻略本、過去問題などが書店で簡 単に手に入る。さらにこのようなテスト一辺倒主義は、 受験者、教員、受験者の保護者への心理的、経済的負 担を作り出している(cf. [18])。 実際、小学校英語の義務教育が開始する小学校 5 年生以前に英語をなんらかの形で習っているという子 供の割合は高く [16]、このような傾向は未就学児にも 見られている [17]。